第3412号「注意喚起ネットワーク」国→自治体では市民に届かない

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「国立感染症研究所の集計によると、草むらなど野外に生息するダニが媒介する感染症のうち、国内で確認されている６疾患の患者が今年、昨年同期の約１・３倍（産経新聞2017.07.24）」

厚生労働省は自治体に通知を出し、注意を喚起している（同記事）というが、自治体からどうなるの？　市民に伝わるの？こういう時は、野外で活動する人たちへ真っ先に伝えるべき。各種ネットワークを構築し、情報伝達を早くしましょう。

▼【　注意喚起ネットワーク　】

今回の場合は、まず野外で活動する各種スポーツ競技の連盟を通じて、注意喚起してはどうでしょう。例えば野球。小学生、中学生、高校生と全国に組織を持つ野球連盟があります。

＜連盟　→　各支部　→　指導者　→　部員＞と注意を促します。そして、部員と同時に部員の保護者へも連絡します。

子供が野球をしている保護者はグラウンドに出て来たり、試合の観戦で草むらで立って居ることも多く、危険です。野球だけでなく、サッカーなど他のスポーツも競技団体を通じて、注意喚起します。今、熱中症対策は野球に限らずどのスポーツでも予防・対処方法が周知徹底されています。

これと同じように生命・怪我・病気の危険性がある場合は、すぐに情報伝達すべきです。人は「当事者意識」があると聞く耳を持ち、知り得たことは他人にも話したくなります。

今回の場合も
「病原体を保有するダニにかまれることで感染し、発熱や頭痛などの症状が出る。高熱や発疹を伴うものもあり、放置すると死亡することもある。厚労省は、ダニにかまれてから数日～２週間ほどで発熱などの症状が出た場合は、早めに医療機関を受診してほしい」（同記事）という情報だけでも警戒心を持ちますので、情報の内容によっては臨機応変に対応してほしいです。

★アイデアコンセプト★『　当事者意識　』